都内の中古マンションを売るなら東京オリンピックまでが勝負

都内の中古マンションを売るなら東京オリンピックまでが勝負

都内の中古マンションを売るなら、東京オリンピック開会までが勝負だと言われています。

その頃になれば、それまでに売られた築浅のマンションも中古で沢山売りに出るので、新しいマンションでさえも激しく値崩れすると予想されます。

そんなことになれば、中古マンションなんて半値まで値下げをしても、下手すれば売れなくなるかもしれません。

だからもし、「いずれは都内のマンションを売ろう」と思っていたら、少しでも値上りが続いている今の間に、高値で素早く売却されるのが賢明だと言えそうです。

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不動産投資家の動きが都内において慌ただしいんです

私の周囲には都内で不動産投資をしている友人も沢山いて、都内専門で投資物件の販売業社をしている友人もいます。

 

そんな彼ら全員が口をそろえて、「オリンピック前の都内のマンションは株と同じ、早く売り抜けた方が賢い」と言っています。

 

オリンピックまではマンション需要が高まり続けるかもしれませんが、購入している人の何割かは、中国からの桁違いに資金力のある投資家だという話もあります。

実際に、過去の開催国を見ても、ソチなどでは開催決定の発表後の1カ月間で不動産平均価格は13%(1平方メートルあたり約58万円)も上昇しています。

ちなみにソチは東京のような高級不動産の都市ではありませんが、その値上がりは都内の広尾並にまで上がりました。

もちろん実際の取引価格も上がっています。

 

彼らは都内に住むわけじゃなく、値上げを見込んで売るつもりなんです。

まして、自国の物件じゃないので愛着もなく、売る時の早さはまるで株の売買かのように気軽に売るそうです。

 

世間一般には、値上りはオリンピック開催の2020年か前年の2019年末頃まで続くなんて言われていますが、もし、それよりも早く値下がり報道が出れば、あとはあっという間に値崩れし、気づいた時には売れ残ってどうしよもないかも。

 

一度、マスコミなどで首都圏のマンション値下がりの報道が出れば、投資家心理が売りに働き、わずか数日で売り物件が溢れると思います。

 

首都直下地震と東京オリンピックのタイミングに恐ろしい偶然が!

首都直下型地震については、多くの予想で2020年までに発生する確立が極めて高いと言われています。

もし発生すれば昭和の不動産バブル崩壊でさえ霞むほどの大きなマイナス要因です。

 

ファイナンシャルプランナーとしての個人的な予想ですが、日経平均株価は5000円ほどまで下がり、日本経済は一時的に壊滅的な状況になると思います。

 

そうなれば半値にしても、売れないと思います。

一生手放せなくなり、ローンや管理費や修繕積立金だけをひたすら払い続けるだけかもしれません。

 

実際に、東日本大震災の際にマンションを売って西日本移住を考えていた東北の友達などは、いくら値下げをしてもマンションが売れなくて、移住ができなくなっています。

 

移住ならまだ我慢すればいいですが、将来、売却したお金で施設入所などを考えている場合には、どこにも入れず、いつまでも古びたマンションで不便な生活をしないといけなくなるかもしれません。

 

売れない怖さとして、このような将来設計を狂わせてしまうリスクもあるんです。

最近では、阿蘇山の噴火や茨城県鬼怒川での堤防決壊の話題なども記憶に新しくあります。

 

今起きてもおかしくないと言われている首都直下型の災害と、オリンピックバブルがはじけた後のマンション過多による暴落。。。

想像するだけでも、ゾッとします。

 

当サイトでは、過去にもマンションを売る場合の注意点など、複数の記事で紹介してきました。

何かしらの参考にしていただけると嬉しいです→ マンション売る (記事一覧)

私達が生きている間に、今ほどマンションが高く売れやすいチャンスは2度と来ないかもしれません、ぜひ早急に検討してみてください。

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